ワンレン・ボディコン、バブリー・・・懐かしい言葉ですね。
1980年代、日本が最も栄えていたとされるこの頃に、いったい何が起きたのか。
バブル崩壊を調べてみました。
目次
バブル崩壊したのはいつ？原因と影響は？
バブル景気とは1986年12月～1991年2月までの好景気であった4年3ヶ月間を言います。
貿易黒字であった当時の日本、取引先のアメリカは貿易赤字でかなりの損失を受けていました。
ピークに達した1985年、アメリカは赤字を減らすために、日本を筆頭に自国アメリカ、イギリス、フランス、ドイツの大蔵大臣クラスや銀行幹部を集結させ、プラザホテルで会議を開きます。
その時合意されたのが、プラザ合意というものです。
プラザ合意とは、アメリカの貿易摩擦による赤字損失を挽回するために、円安を円高に変えるように政策を盛り込んで締結させたことを言います。
締結の翌日には1日で約20円近く下落し、円高が進むにつれて1年後には1ドル150円台にまで円高になりました。
結果、貿易赤字であった輸出産業は大打撃を受け、円高倒産する企業が増え、一時的ではあるが不況にという状況に陥りました。
当時日銀はこの状況を脱するために、金融緩和政策として公定歩合という銀行にお金を貸すときの利息を引き下げます。
この金融緩和政策がバブルを引き起こした大きな原因と言われています。
そして、資産価格が下落に転じて、好景気が一転した1991年3月～1993年10月までの期間をバブル崩壊と言います。
1990年3月「不動産融資裁量規制」や「公定歩合の引き上げ」により企業や銀行の資金繰りが悪化、国内の消費も一気に冷え込み、バブルの崩壊となりました。
バブル時における大きなツケが、ここにきて経済に大打撃を与えたといえます。
失われた20年のこれから
無理な金融引き締めで、自らも窮地に立たされた政府と日銀は、日本経済を混沌とした闇へと引きずり込んだといってもよいでしょう。
経済状況はバブル崩壊後も回復の兆しは見えず、これから先の生活にも暗い影を落としています。
消費税増税や、年金問題、就職率の低下に伴う生活保護受給者の増加。
人口減少で追い打ちをかけるように、日本国民の生活環境は冷えきったままとなっているのです。
「失われた20年」の状況が続く場合、日本は2050年ごろに「先進国ではなくなる」との予測結果を日本経済団体連合会のシンクタンク「21世紀政策研究所」が2012年4月に発表。
これは日本だけに起きていることではなく、経済大国アメリカでも景気後退を迎えています。
先の見えない不透明さを打開しようと、アベノミクスは「成長戦略」として展開されようとしていますが、政策の完了にはまだ時間がかかりそうです。
まとめ
すでに過去の産物とされてきたバブル好景気。
あの頃は良かったと、恩恵を受けてきた人たちは口を揃えることでしょう。
経済状況に左右される国民のこれからは、どこへ向かうのか？
消費低迷のカギを握っているのは、自分自身なのかもしれませんね。